携帯代を滞納したときの影響と対処法を解説！強制解約/ブラックでも審査不要でスマホを入手する方法も紹介

携帯代の支払いが遅れると携帯の利用が停止され、強制解約となってしまいます。

強制解約されてしまうと、いわゆるブラックリストに登録されてしまい、他のキャリアとの契約も困難になるため、未払いに気付いたら早めの対処が必要です。

この記事では「携帯代を滞納してしまうとどうなるのか知りたい」「キャリアから強制解約されてしまった」という方向けに、携帯代の滞納が引き起こす問題、強制解約されるまでの流れや強制解約後の対策について解説します。

また、強制解約された場合に携帯を手に入れる方法についても紹介するので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

携帯代を滞納するとどうなるのか

携帯代を滞納すると遅延損害金の請求や利用停止など、さまざまな影響があります。
また、携帯代の滞納が続くと機種変更ができなくなったり、強制解約されたりする場合もあります。

遅延損害金を請求される

料金滞納が確定すると、遅延損害金が発生する場合があります。
遅延損害金の利率はキャリアによって異なりますが、「au」「ドコモ」「ソフトバンク」「楽天モバイル」などの大手キャリアの年率はすべて14.5%です。
ただし、期日から10日前後の間に支払いを完了すれば、遅延損害金が免除されるケースもあります。
余計なコストを抑えるためにも、滞納に気づいたら速やかに料金を支払うようにしましょう。

利用停止される

携帯代の滞納が続くと、利用停止の通知が届きます。
利用停止の通知が届いてからも料金が支払われない場合、携帯電話のサービスが停止され、通話やデータ通信が利用できなくなります。
利用停止までの期間はキャリアによって異なりますが、通常は最初の未払いから3週間〜1か月後に実行されます。
各キャリアごとの利用停止までの目安は以下のとおりです。

キャリア	利用停止がかかる期間の目安
au	支払期日の翌月中旬頃
ドコモ	支払い期日より起算して20～30日目頃
ソフトバンク	支払い期日から翌日以降に順次
楽天	支払期日より起算して翌月下旬頃

ただし、上記の期間はあくまで目安なので、利用停止の通知に気付いたらできるだけ早めに支払うようにしましょう。

機種変更できない

携帯料金の滞納が続くと、新しい機種への変更や他キャリアへの乗り換えが難しくなります。
携帯料金を一定期間支払わずにいると、大手キャリアが加盟している「TCA」や「TELESA」で共有している不払いリストに登録されます。
強制解約前の利用停止の段階でも、他キャリア審査に影響が及ぶ可能性があるため、携帯料金の支払いは可能な限り迅速におこなうことが重要です。

利用停止後も未払いが続くと強制解約される

利用停止後も料金の未払いが続くと、強制解約になります。
強制解約されると同キャリアでの再契約ができなくなるうえに、他のキャリアとの契約も難しくなります。
しばらく携帯が利用できなくなる場合があるため、強制解約前になんらかの措置をおこなうことが大切です。

強制解約されるとどうなるのか

強制解約後、さらに未払いを続けると財産が差し押さえられる可能性があります。
また、信用情報に事故情報が記録されるため、他キャリアの契約が難しくなるでしょう。

強制解約後も未払いを続けると財産が差し押さえられる

強制解約後も未払いが続く場合、最終的には財産の差し押さえられる可能性があります。
多くの場合、債権回収会社から支払い督促の通知があり、それでも未払いが続くと、裁判所を通じて差し押さえが実施されます。
差し押さえの主な対象は銀行口座や給与、不動産などの財産などです。

信用情報機関に事故情報が記録される

強制解約になると信用情報機関に事故情報が記録され、いわゆる「ブラックリスト」に名前が載ります。
信用情報機関に事故情報が記録されるとローンやクレジットカードなどの審査にも影響を与えるでしょう。
事故情報は5年間程度は消えないため、長期的に不利益を被ってしまいます。

基本的に他キャリアでも契約ができなくなる

強制解約で信用情報に傷がつくと、他キャリアでも契約が難しくなります。
料金の未払いと同様に、強制解約の事実は大手キャリアが加盟している「TCA」や「TELESA」の不払いリストでも共有されています。
まずは、未払いの料金を支払い、不払いリストから自身の名前を消すことが大切です。

携帯代の滞納→利用停止→強制解約→その後 の流れ

携帯代を滞納し続けると以下のような流れで差し押さえまで進みます。

ここでは、上記の段階ごとの詳細を解説していきます。

携帯会社から督促・請求書が届く

携帯代金を滞納すると、督促状や請求書が送られてきます。
通常、支払い予定日から10日以内に届けられ、未払いの料金や支払い方法が記載されています。

利用停止予告の通知が届く

督促に応じない場合、利用停止の予告があります。
滞納から2週間前後に通知され、期日までに支払いがなされなければ利用停止になる旨が記載されています。

実際に利用停止が実行される

利用停止予告にも関わらず料金が支払われない場合、実際に利用停止になります。
利用停止になる期日の目安は滞納から2週間から1か月程度で、通話やデータ通信が一切できなくなります。
利用停止を解除するためには、未払い料金の全額の支払いが必要です。

利用停止後も未払いを続けると強制解約になる

利用停止後も引き続き料金が支払われない場合、強制解約になります。
滞納から約1か月後におこなわれることが多く、一度強制解約されるとたとえ未払い金を支払っても携帯が復活することはありません。

債権者から督促が来る

強制解約後も未払いが解決されない場合、滞納から約2ヶ月以降を目途に債権者から再度督促が届きます。
一般的に強制解約後の債権は債権回収会社に渡るため、債権回収会社名義で督促がくる場合が多いでしょう。

民事訴訟や差し押さえを受ける

債権者からの督促にも応じずにいると、滞納料金の回収のために民事訴訟が起こされる場合があります。
訴訟や裁判所から差し押さえなどの措置が取られる場合があるため、この段階になると信用情報への悪影響だけでなく、実際の財産にも影響が出る可能性があるでしょう。

携帯代が支払えない場合の4つの対処法

携帯代が支払えない場合の4つの対処法は次のとおりです。

それぞれの対策法について解説します。

携帯会社に相談する

まずは、契約している携帯会社に相談してみましょう。
多くの携帯会社では、支払いに関しての相談窓口を用意しています。
早めに問題を相談して解決までの道のりを明確にすると、利用停止や強制解約を防ぎやすくなります。

クレジットカードで支払う

現金が手元にない場合は、クレジットカードで携帯代を支払うのもよいでしょう。
クレジットカードを利用すると、支払いを後日まで延期できるため、一時的な資金不足をカバーできます。

現金を工面する

短期間で現金を工面することを検討してみましょう。
短時間で資金を確保する方法の例としては、次のようなものがあります。

時間や体力がある場合は日雇いのアルバイト、不用品が多くある場合はフリマアプリやリサイクルショップを利用して買い取ってもらうなど、自身の状況に応じた方法を選びましょう。

支払いプランを見直す

長期的な視点で携帯代金の支払いを続けるためには、支払いプランの見直しも必要です。
使用していないオプションサービスの削除やデータプランの見直しにより、毎月の支払額を減らせる可能性があります。
キャリアの公式サイトやショップで選択できるプランを確認し、自身の経済状況に最適なプランを選びましょう。

強制解約された際、新しい携帯を契約する方法

強制解約されブラックリスト入りとなったとしても携帯を契約する手段はいくつかあります。

携帯代金を一括購入する

携帯を強制解約されてブラックリストに載った場合でも、携帯代金を一括で購入すれば信用情報機関への確認はおこなわれません。

高額な携帯代金の一括支払いが難しい場合は、たとえば「端末が1円で購入できるキャンペーン」など、格安携帯を購入できる機会を利用するとよいでしょう。ただし、携帯代を一括購入する際は信用情報機関への確認はないものの、キャリア独自の規定や審査に引っかかる場合があるため、100％審査に通る訳ではない点には注意が必要です。

SIMカードのみを契約する

携帯本体を購入せずに、SIMカードのみを購入する方法もおすすめです。

SIMカードのみの購入の場合は分割審査がないため、本体を購入する時よりも審査に通りやすくなります。ただし、SIMカードのみを契約する場合は、自身で携帯本体を用意する必要があります。すでに持っている端末を利用するか、中古ショップでスマホ本体を購入しましょう。

ブラックリストに載ってから5年後に申し込む

ブラックリスト登録後、5年が経ってから申し込むのも一つの手段です。

信用情報機関の事故登録は、滞納料金が完済されてから5年が経過すると抹消されます。
滞納料金が完済されないとブラックリストから登録が抹消されるのも遅くなるので、なるべく早めに支払いを済ませましょう。自身がブラックリストから名前が外れたかどうかは、信用情報機関の公式サイトから開示請求をすることで確認できます。

預託金を支払って契約する

一部の携帯電話会社では、契約時に預託金を支払うことで、契約を通しやすくできる場合があります。
多くのキャリアの預託金の金額は10万円程度です。
ただし、現在進行形で信用情報に事故情報が登録されている場合は、預託金を支払っても契約が難しい場合があります。

前払い制のプリペイド携帯を利用する

強制退会後、携帯の契約が難しい場合は前払い制のプリペイド携帯も検討してみましょう。
プリペイド携帯は審査なし、もしくは簡単な審査で済む場合が多いため、携帯ブラックの方でも比較的簡単に入手ができます。
ただし、通常の携帯よりも料金は高くなってしまうため、一時的な利用がおすすめです。

審査なしのレンタルスマホを利用する

現在進行形でブラックリストに載っている方は、レンタル携帯サービスの利用を検討してみましょう。レンタル携帯サービスなら、信用情報に傷がある人でもスマホをレンタルして使用できます。

レンタル携帯MVNOサンシスコンでレンタルしたスマホは、一定期間が経過すると個人名義に切り替わり、返却の必要はありません。初期費用は最安級980円からで、1GBプランならかけ放題つき月額3,278円で利用できます。

サンシスコンのレンタルスマホの特長

詳しいサービスの内容は以下のページで詳しく紹介しています。スマホが購入できず困っている人は、ぜひチェックしてみてください。

ブラックリストになった際の2つの対処法

ブラックリストに入っている限り、大手キャリアとの契約や様々な審査に通らないので対処が必要です。
ブラックリスト期間には、上の「強制解約された際、新しい携帯を契約する3つの方法」でスマホを手に入れて、ここで紹介する対処法でブラックリストから脱出する道を模索しましょう。

開示請求をする

ブラックリストは時間が経てば自然に抹消されますが、自身がブラックリストに載っているかどうかを知りたい方は開示請求をおこなうとよいでしょう。
開示請求は郵送、もしくはインターネット上でおこなえます。
具体的なやり方は信用情報機関の公式サイトに記載があるため、参考にしてみてください。

未払金をすぐに払う

ブラックリストになってしまった方は、未払い金をできるだけ早く支払いましょう。
信用情報機関は未払い解消後も事故情報の記録を5年間保持しますが、未払いが続いている限り、名前がリストから消えることはありません。
未払い期間が続くほどブラックリストも長引くため、優先的に支払うことがおすすめです。