最新記事 by sunsyscon (全て見る)
- 1日からの短期スマホレンタルサービスを解説！個人で利用できるものや1か月ほどレンタルできるものも紹介 - 2024年9月13日
- ドコモスマホのレンタルサービスを解説！1か月以上の長期レンタルやキッズ携帯がレンタルできるものも紹介 - 2024年9月12日
- auのレンタルスマホサービスを解説！お得に携帯電話をレンタルできる方法も紹介 - 2024年9月11日
携帯の解約に必要なものや解約手順は、本人名義なのか他人名義なのかによって異なります。また、解約後に他社へ乗り換える場合は通常の解約手順ではなく、MNP転出という別の手続きが必要です。
このように、携帯の解約方法はさまざまな条件によって異なるため、「自分はどの手続きをすれば希望する解約ができるのかわからない」「他社への乗り換えの仕方がよく理解できない」といった声が上がっています。
そこで本記事では、契約者名義や乗り換え要否などに応じて、携帯の解約に必要なものや解約手順を徹底解説します。携帯代の支払いを負担に感じて解約を検討している人向けに、費用を抑えてスマホを持てる方法も紹介するので、ぜひ最後までチェックしてみてください。
これを読めば、一般的な携帯の解約方法が理解でき、必要な手続きがスムーズにできるようになりますよ。
目次
携帯電話の解約に必要なもの
携帯電話を解約するためには、いくつか必要なものがあります。解約する携帯が自分名義なのか、他人名義なのかによっても、必要なものが異なる点には注意が必要です。
自分名義の携帯の解約に必要なもの
自分名義の携帯の解約には、一般的に以下のようなものが必要です。
- 本人確認書類
- SIMカードやeSIMカード
- 解約する携帯電話やスマホ本体
本人確認書類には、運転免許証やマイナンバーカードなどが利用できます。SIMカードは、スマホ本体に挿入されているICカードです。eSIMは端末に組み込まれています。店頭で解約手続きをする場合は、いずれもスマホ本体を持参すれば問題ありません。
ソフトバンクなどの一部携帯会社では、本人確認のために携帯電話を使って電話番号が確認されます。SIMカードを取り出して持参する場合でも、スマホ本体が必要なケースがある点には注意してください。
他人名義の携帯の解約に必要なもの
本人名義以外の携帯を解約する場合は、一般的に以下のようなものが必要です。
- 本人確認書類
- SIMカードやeSIMカード
- 解約する携帯電話やスマホ本体
- 委任状
- 契約者との関係が確認できる書類
- 死亡の事実が確認できる書類（契約者死亡による解約の場合）
手続きをする人の本人確認書類とSIMカード（eSIM）などは、本人名義の携帯を解約する場合と同様です。
一方、本人名義以外の携帯を代理で解約する場合は、契約者の委任状が必要です。委任状のフォーマットは各携帯会社の公式サイトに用意されている場合があるため、チェックしておきましょう。
さらに、契約者と代理人の関係が確認できる書類も必要です。親族であれば住民票や両方の名前が記載された健康保険証などが利用できます。施設関係者の場合はそれを証明する書類、後見人・保佐人・補助人の場合は戸籍標本などを用意しておきましょう。
契約者が死亡したことによる携帯の解約の場合は、委任状の代わりに死亡の事実が確認できる書類が必要です。葬儀の案内状や死亡診断書、死亡届などが使えます。
携帯電話を解約する方法
携帯電話の解約に必要なものが把握できたら、次は実際の解約手順を確認しましょう。携帯電話の解約手順も、解約する携帯が自分名義なのか他人名義なのかによって異なります。また、解約後他社に乗り換える際も違う手続きが必要です。
自分名義の携帯電話の解約手順
自分名義の携帯電話の解約は、一般的に各携帯会社のショップの店頭かWeb上で手続きが可能です。なお、他社に乗り換える場合は手順が異なるため、他社に乗り換える際の解約手順を確認してください。
店頭で解約手続きを行う場合は、前述の解約に必要なものを持参して解約を申し出ましょう。書類やSIMカードなどに不備がなければ、そのまま解約が完了します。
Web上で解約は、各携帯会社の専用ページから手続きができます。ソフトバンクならMy SoftBank、ドコモならマイドコモなどにログインして、回線の解約手続きを進めましょう。Web上での一般的な解約手続きの流れは、以下のとおりです。
- 携帯会社の専用ページにログインする
- 回線解約の手続きを選択する
- 手続きの注意点を確認する
- 解約にかかる費用を確認する
- 解約時の注意事項を確認して同意する
- 内容を確認して解約手続きを完了する
- 必要に応じてSIMカードを返却する
SIMカードの返却が必要かどうかは、携帯会社によって異なります。解約した携帯会社の指示に従い、必要に応じて返却しましょう。
他人名義の携帯電話の解約手順
本人名義以外の携帯電話の解約は、Web上での手続きができないケースがほとんどです。多くの場合、店頭か書類の郵送による解約手続きが必要になります。
ソフトバンク・ドコモ・auなどのショップがある携帯会社の場合、店頭での手続きが必要です。前述の他人名義の携帯の解約に必要なものを用意して、契約している携帯会社のショップに行って手続きをしましょう。書類などに不備がなければ、その場で解約が完了します。
ahamoやpovoなどのショップがないオンライン専用プランの場合、代理人による解約手続きは郵送で行われます。必要な書類などを各社の公式ページで確認のうえ、手続きを進めましょう。
SIMカードの返却を求められた場合は、指示に従って返却してください。
他社に乗り換える（MNP）の解約手順
契約中の携帯会社を解約後に他社へ乗り換える場合は、MNP転出と呼ばれる手続きが必要です。MNP転出手続きをすれば、携帯電話番号を変えずに他社に乗り換えることができます。MNP転出をするケースでは、上記のような解約手続きは不要です。
MNP転出による他社への乗り換えは、以下の手順で進められます。
- 契約中の携帯会社からMNP予約番号を取得する
- 乗り換え先の携帯会社に申し込む
MNP予約番号の発行の申し込みは、Web・電話・店頭で申し込める場合がほとんどです。MNP予約番号の有効期限は発行から15日間なので、取得後はできるだけ早めに乗り換え先の携帯会社への申し込みを済ませてください。
なお、MNP予約番号の発行を店頭や電話で申し込むと手数料がかかるケースもあります。手数料の上限は1,100円です。
また、MNP予約番号の発行手順をスキップできるMNPワンストップという制度もあります。乗り換え前・乗り換え先の携帯会社がMNPワンストップに対応している場合、MNP予約番号の取得は不要で、直接乗り換え先の携帯会社に申し込むだけで乗り換え可能です。
携帯電話を解約するときの注意点
携帯電話を解約するときの注意点を4つ紹介します。
違約金が発生する場合がある
2022年2月の電気通信事業法施行規則が改正（2022年7月施行）により、大手キャリアを始め多くの携帯会社が解約金を廃止しましたが、一部の格安SIMなどでは解約金が発生するケースがあります。金額は月額料金以下程度とそれほど高額ではないものの、事前に解約金の有無を確認しておきましょう。
端末の分割支払い残債が一括請求される場合がある
端末を分割購入しており支払いが終わっていない場合、解約すると残債が一括請求される場合があります。一度に数万円の費用がかかる可能性もあるため、端末を分割購入した人は慎重に解約のタイミングを検討してください。
家族割やセット割などが適用されなくなる
家族割やセット割を使っている場合、携帯を解約すると割引が適用されなくなる点には要注意です。家族割を適用している家族に影響がないか、インターネット回線などとのセット割を使っていないかなど、事前に利用状況を確認することをおすすめします。
電話番号が使えなくなる
MNP転出による他社への乗り換えではなく、回線を解約する場合、解約が完了した時点で電話番号が使えなくなります。解約後の電話番号は新規契約者に順次割り振られるため、二度と自分の電話番号としては使えません。
他社への乗り換えを検討している人は、回線の解約ではなくMNP転出の手続きを実施しましょう。契約中の携帯会社に問い合わせてMNP予約番号を取得し、乗り換え先の携帯会社に申し込むだけの簡単な手続きです。この際、別途回線の解約手続きは必要ありません。
携帯代の支払いができず解約する人におすすめの対処法
携帯代の支払いが困難で、携帯の解約を検討している人におすすめの対処法を3つ紹介します。携帯電話は日常生活に欠かせないツールなので、できる限り手放さなくてよい方法を検討しましょう。
格安SIMや格安プランへの乗り換えを検討する
ソフトバンク・ドコモ・auなどの大手キャリアと契約している人は、格安SIMや格安プランに乗り換えれば大幅に月額料金を抑えられる可能性があります。月額料金を滞納してブラックリストに登録されてしまう前に、料金が安い格安SIMや格安プランへの乗り換えを検討してみてください。
携帯代を長期間滞納したり、強制解約されてしまったりすると、携帯関連のブラックリストに載ってしまうリスクがあります。ブラックリストに載ってしまうと、携帯会社との契約が難しくなってしまうため注意が必要です。
携帯代を滞納してしまった場合の影響と対処法は、以下の記事で詳しく解説しています。携帯代を滞納した経験がある人は、一度チェックしてみてください。
すでにブラックリスト入りしているなら審査の緩いサービスを利用する
すでに携帯関連のブラックリストに登録されてしまっている場合は、比較的審査の緩いサービスを利用してみましょう。ほぼ審査なしで携帯を契約できるサービスには、プリペイド携帯やレンタル携帯などがあります。
プリペイド携帯を利用する
前払い制のプリペイド携帯は、ブラックリストに登録されている人でも携帯を契約しやすい方法の1つです。格安SIMなどの審査に落ちてしまった人でも契約できる可能性があります。
一方、プリペイド携帯は料金が高めに設定されているケースが多い点には注意が必要です。プリペイド携帯は一時的な対処法として活用し、格安SIMや次に紹介するレンタル携帯との契約を目指したほうが、コストを抑えて携帯を利用できるでしょう。
レンタル携帯サービスを利用する
格安SIMの審査は通過できないが、プリペイド携帯の料金は高すぎるという人には、レンタル携帯サービスがぴったりです。ほぼ審査なしで契約でき、プリペイド携帯よりも手頃な料金で利用できます。
レンタル携帯MVNOサンシスコンなら、レンタル開始から一定期間が経過するとスマホが個人名義に切り替わり、返却せずそのまま使えます。初期費用は最安級の980円で、1GBプランならかけ放題つき月額3,278円とリーズナブルです。
サンシスコンのレンタルスマホの特長
- レンタルなのでスマホを購入する必要がない（契約６か月目でスマホプレゼント）
- 審査や与信がない（金融系、携帯未払い系ブラックでも審査通過）
- クレジットカードはもちろんのこと、銀行口座も不要（銀行振込）
- 通話し放題、通信（パケット）し放題（安心の大手キャリア回線）
- 初期費用のみでスマホを利用でき、月額料金はあと払い
詳しいサービスの内容は以下のページで詳しく紹介しています。携帯代の支払い負担に感じて解約を検討している人は、ぜひチェックしてみてください。
